シンガポール北部の街イーシュンの市場の一角にある、老舗スパイス屋台「ジェヤ・スパイス」。コロナ禍にオンラインでの販売とSNSを始めたことで、一躍注目を浴びている。

外出規制中は、人々にとっての唯一の気晴らしが市場に出かけることだったため、「実店舗もすごく忙しかった」と笑う若き31歳のオーナー、ジェヤ・シーラン。祖父が1947年に始めたこの店を引き継いだ3代目だ。彼の機転で、この春からオンラインでの販売をスタート。SNSでは美しいスパイスの写真や歴史を投稿し、ステイホーム期間の料理ブームも相まって人気を呼んだ。さらにモリンガなどのスーパーフードも扱うようになり、若者の客が増えているという。

市場内の小売り店というと後継ぎが見つからず閉店することも多いシンガポールで、この新世代スパイス屋台は、ますます忙しくなりそうだ。

「いつでも自由に使える食材でいっぱいの冷蔵庫があれば……」。そんな夢のような話が、ニューヨークの街角で現実となっている。「フレンドリーフリッジ」という愛称でも呼ばれるようになったこの冷蔵庫、保存してある食材を誰でも無料で持っていくことができ、逆に余った食材があればそれを置いていくこともできるのだ。ロックダウンで職を失う人が増えるなか、ニューヨークを拠点とするアクティビストグループ「In Our Hearts NYC」が市内のコミュニティボランティアと協同してこの冷蔵庫の設置を進めている。

協力を申し出た商店や住宅は電源と場所を供給し、清掃や食品の補充管理を地元のボランティアが担当。冷蔵庫自体も寄付で募り、賛同するアーティストがペイントを施している。この活動が広まるにつれ、冷蔵庫のメインテナンスを申し出る電機技師や、食品や必要機材を運ぶドライバーが集まるなど、困難な時を一致団結して乗り切るニューヨーカー精神が刺激され、ほかの団体による同様の活動も広まっている。

個人であれば買い物の際に1〜2品多く購入して冷蔵庫に置いていき、レストランやスーパーなどは余っている食材を寄付している。時にはニューヨークの人気ベーカリーのパンや、産地直送のオーガニック野菜や果物が集まるまでになってきた。

パンデミック以前からアメリカが抱えていた、食糧難と廃棄問題の解決策のひとつとしても注目されている。コミュニティとの繋がりを持ち、お互いを助け合う気持ちで心もお腹も満たされる。心温まるこのムーブメントに今後も注目したい。

7月4日から、レストラン・カフェ・パブなど外食産業の店内飲食が緩和となったイギリス。長かったロックダウンの後だけに、みな“おっかなびっくり”の様子で、当初は店内で飲食する利用者は少なかった。しかし8月3日から「外食して助けよう（Eat Out to Help Out）スキーム」が始まると、住宅街を中心に飲食店の活気が戻ってきている。

このスキームは8月中の月～水曜日に店内飲食をすると、最大50％（上限10ポンド／1名）割引になるというもの。一人当たり20ポンドまでの飲食は半額になるが、それ以上の場合は10ポンド引きの支払いとなる。店によってはサービス料金が加算され、酒類はディスカウントの対象外だが、登録を行った全英約7万2,000店舗でこのスキームが適用されている。

開始とともに住宅街の飲食店には予約が殺到、ファーストフード系の店には行列ができるようになった。しかしロックダウン以前は人で溢れていたロンドン中心部や金融街は在宅勤務者がいまだ多いため、人影もまばら。周辺ワーカーをターゲットにした飲食店は再開の見通しが立たず、このスキームの恩恵を受けていない。

欧州最大の死者数を生んだイギリスだけに「感染拡大を抑えたい、密を避けたい」という気持ちと「地元レストランを応援したい」という気持ちの両方の気持ちが胸によぎり、人々の心中は大変複雑だ。

どこまで移動や密を控えるべきなのか？　どうやったら飲食店の窮地が救えるのか？　市民は迷いながらもスキームを利用し、久々の外食を楽しんでいる。とはいえ賑やかなのは割引が適用となる月～水曜日だけ。木～日曜日は、ほとんどの店がガラガラだ。「それでも月～水に集客でき、家賃が払えるので有難い。9月以降がとても心配だけど」と近所のカフェのオーナーがこぼしていたが、これが多くの店主たちの本音だろう。このスキームをきっかけに、9月以降も飲食業界が活気づくのか？　その答えがでるのはもう少し先だ。

消費活動が元に戻ってきた台湾で、ちょっとびっくりするようなアプリがリリースされた。その名も「掃了再買（スキャンしてから買おうという意味）」。スーパーやコンビニに並ぶ商品のバーコードをスキャンするだけで、そのメーカーの環境汚染加担度、違反履歴、罰金の支払いの有無、その累計金額がわかってしまう。食品や日用品を中心に、登録されている商品データは既に5000を超える。

特に話題になったのが、100％再生紙由来でエコを売りにしているティッシュの製造元が、実は他のメーカーと比較してもダントツで環境汚染をしている企業だった、というニュースだ。空気汚染、水質汚染、廃棄物処理などの罰金の回数は127回、総額で約4,997万元（日本円で約1億9,988万円）にも上る。少し高いけれど環境のために、と筆者も買い続けていたものだったので、衝撃的だった。

企業側から履歴の表示をやめてほしいと言われるかなど気になるが、アプリ開発元の綠色公民行動連盟（Green Citizens' Action Alliance）の副秘書長・曾虹文によれば、そういったことはまったくないそう。「間違ったやり方をしている企業を倒産に追い込むのではなく、改善を促すのが私たちの目的です。一般的に環境団体といえば、企業と対立して対話ができないことが多いですが、私たちはオープンデータを元に企業と民衆、そして政府との間で対話ができています」と話す。

「ティッシュの乱」と呼ばれたこの騒動も、現在は企業側が少しずつ状況を改善していることで落ち着きをみせているという。社会的影響力をもつ綠色公民行動連盟は20年続くNPO団体で、企業や政府からは資金を受け取らない。すべて民衆からの寄付で活動が成り立っている。「政府や企業ができない役割は、自分たちが埋めないと」という姿がまぶしく目に映った。

※1元（ニュー台湾ドル）＝約4円（2020年8月現在）

風景や建築を梱包する作品で知られるアーティスト、クリストが今年5月、85歳の誕生日を前に亡くなった。1962年からパートナーのジャンヌ＝クロードとともに計画してきたプロジェクト、パリのエトワール凱旋門の梱包がやっと実現するはずだったのが、コロナ禍で延期に。そのニュースが入って数日後に、息を引き取ったという。ベルリンのパレー・ポピュレール美術館では、彼の代表作の25周年を祝う『クリスト&ジャンヌ＝クロード』展が、2020年9月14日まで開催中だ。1963年から2020年までのクリストとジャンヌの軌跡を、70点のスケッチや写真、貴重な初期作品で振り返る。

展示作品の中でもベルリン子にとって特別な意味合いをもつのは、国会議事堂を梱包するという作品だ。33年、不審火が出て屋根が焼け落ちる騒ぎとなった国会議事堂。この事件を機にヒトラーは緊急令を公布し、国民の基本的人権の大半をストップして権力を掌握した。第二次世界大戦後は展覧会場などに使われていたが、東西ドイツ統一後に民主主義復活の拠点に。国民にとって象徴的な意味をもつ場所となった。クリストは95年、その国会議事堂を11万㎡もの輝く銀色の布で包んでしまったのだ。布に包まれることによって歴史的な文脈を離れ、宇宙船のようなオブジェに姿を変えた。

それから25年の年月を経て、本展では国会議事堂梱包プロジェクトの構想スケッチや開催時の写真、素材を展示することで、当時の様子を伝える。95年当時は2週間で500万人の見物客が集まり、国会議事堂の前で手を取って踊ったり、音楽を演奏したり、ピクニックをしたりしたという。その時の楽しい思い出を呼び起こすように、市民はこの展覧会に足を運んでいる。