毎年ノーベル文学賞の筆頭候補とされながら、今年も村上春樹氏の受賞はならず。しかし国際社会が「複雑系」へと変化する中で村上文学の価値はさらに高まっている。

それにしてもボブ・ディランの受賞には驚きました。アメリカでもそれほど予想はされていなかったので、ＮＢＣの朝のニュースでは速報が遅れたぐらいです。ただ、「現代最高の詩人」だという事務局の説明には納得できるものもあり、やがて世界でも受け入れられていくと思います。

村上春樹氏に関しては、今回も見送りということになったわけですが、以前2013年にノーベル文学賞が「アジア枠」に回りそうだということが言われて受賞への期待が高まったことがありました。ですが、この年の場合も結果的に賞は中国の莫言氏の方へ行ってしまったわけです。

これを受けて、私は「村上文学というのは、そもそもの本質がノーベル賞には馴染まない」つまり「『コミットメント』を拒否し、この世界全体への違和感に正直になることから『デタッチメント』という生き方を表現」した村上文学というのは、「世界的な権威などとは無縁であることに価値がある」、そんな主張をしました。

要するに、別に受賞できなくてもいいではないかと申し上げました。それから３年が経過しました。この間に、時代の状況はかなり変わってきたように思います。日本だけでなく、世界的に人々の意識に変化が生じ、時代の持つ意味とか課題というものも変化してきました。そんな中、村上氏の文学の持つ意味も少し変わってきたように思います。

一言で言えば、村上文学はノーベル賞を受けてもいい、機は熟した、そのように思うのです。今回はダメでしたが、受賞にはかなり近づいているのではないかと思います。そこには、２つ理由があります。

１つ目は、この世界に距離を置く「デタッチメント」という生き方の意味です。村上文学が日本で読まれ始めた1980年代から、人気が世界に拡大した2010年代までというのは、経済成長の結果として生まれた「豊かな世代」が、経済成長に「コミット」して上の世代が作ってきた世界への違和感を持ちはじめた時代でした。

その違和感が、村上文学の持つ「この世界への違和感」とシンクロする中で、世界的に爆発的な人気を獲得してきたのだと思います。ですが、そうした読まれ方は悪く言えば「豊かさの帰結」としての貴族性であり、一歩間違えば高等遊民の思想に近いものとなる危険をはらんでいました。

日本のある時代においては「就活」の中で、「村上春樹のファン」を自称する学生は「評価しない」という会社があったそうですが、その良し悪しは別として、経済成長へのコミットという生き方とは、村上文学の持つ「デタッチメント」というのは、相性は悪かったわけです。村上文学の本質がそうかという点は別として、そのような読まれ方がされた時代だったのでした。

ですが、現代は違います。日米欧をはじめとした先進国では、その経済は新しい段階、すなわち知的な創造力が求められる時代になってきています。企業共同体などの集団に「コミット」するような前世紀的な思想ではなく、一人ひとりが世界の現状と変化に距離を置きつつ冷静な見通しを持っていく、そのような生き方が実現されなくては、全体の成長も不可能という時代に突入しているのです。部分的には中国の社会もその段階に入りつつあります。

それは村上文学が保守本流になり、時代に追いつかれたということではありません。村上文学は、さらにその先へと走り続けています。ですが、村上文学の持っている「デタッチメント」すなわち、この世界に距離を置くことから生まれる、個人の自立した姿、無自覚な依存を拒否する生き方というのが、現代はますます重要な考え方になっている、そのことは間違いないと思うのです。

第２の理由は、紛争とその解決という問題です。2009年にイスラエルで行われたエルサレム賞の受賞式で、村上春樹氏は「卵と壁」というスピーチを行いました。また、2011年の福島第一原発事故以降は、村上氏は原子力の平和利用への反対という立場を明確にしています。

この２つの動きについて言えば、あらゆる対象に「デタッチメント」を貫いてきた村上氏が、パレスチナや反原発運動に連帯するという、単純な「コミットメント」の立場に移動した、つまり妥協や屈服をしたのだという感想を喚起したのかもしれません。

ですが、私は違うと思います。まず、イスラエルの「壁」ですが、これは万里の長城や、ベルリンの壁、あるいはトランプの夢想する「メキシコ国境の壁」とは根本的に違います。二つのエリアを一本の線で分ける壁ではないのです。元来はパレスチナ国家の領土である西岸地区に、イスラエルはロシアなどで迫害されてきた新移民を入植させたのですが、その入植地はアラブ人の居住区の中に点々と入り組んだ形で混ざりあっているのです。

その「壁」というのは、複雑な「入れ子構造となっている」その入植地をテロから守ると称して作られた複雑な壁であり、その撤去を行うには西岸地区における両民族の共存を可能にする厳格な法体系と、共生のルールがなくては成立しません。

また「卵」というのも単純な話ではありません。インティファーダというと、パレスチナ人が卵や石を投げる平和的な抗議というイメージがありますが、実際は火炎瓶や自爆テロも伴っています。これに対するイスラエル側の行動も実弾射撃から戦車隊の投入へとエスカレートしています。そのような複雑な紛争を解決に導くには、「一方が善で他方が悪」だというような原理主義的な思想ではなく、故シモン・ペレス氏のような粘り強いリアリズムが必要なのだと思います。

エネルギー政策も同様で、原発に対して最初から否定する態度も、また依存を前提に行動する態度もどちらも合意形成能力には乏しいわけです。目に見えない放射線に対して人間が本能的に抱く危機回避行動を甘く見ない一方で、絶望的に資源のない国家が、温室効果ガスの排出抑制という地球規模の使命を果たすためには、どんなエネルギーの「ミックス」が適正なのかは、極めて複雑な議論を要求します。

現代の社会的課題、国際的な紛争というのは、そのような「複雑系」として存在します。例えばシリア問題がまさにそうであり、中国の一部企業の破綻処理などもそうだと思います。そのような社会において、「一方の立場にコミット」してしまう態度では、もう問題解決が不可能になっています。そのような時代にあって、世界に対して距離を置く「デタッチメント」の思想というのは、別の意味での重要な価値が出てきていると思うのです。

冷泉彰彦 （れいぜい あきひこ）

ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士（日本語教授法）。福武書店（現ベネッセコーポレーション）勤務を経て93年に渡米。近著に『アイビーリーグの入り方　アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』（CCCメディアハウス）、『アメリカモデルの終焉』（東洋経済新報社）など。メールマガジンＪMM（村上龍編集長）で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp)を連載中。週刊メルマガ（有料）「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

冷泉彰彦のプリンストン通信

自転車が堂々と通れる車道が少ない日本。ヨーロッパ人から見れば、明らかに「自転車後進国」だろう。本来は車道を通るべきなのに、歩道を通るものという誤解が蔓延し、自転車の絡む交通事故も多い。カギとなるのは自転車レーンの整備。その先陣を行く栃木県宇都宮市へ取材に行った。

2020年の東京五輪は、各競技会場がそれぞれ離れすぎないよう、できるだけ一定圏内に固めて配置する「コンパクト開催」を売りにしている。そこで脚光を浴びているのが、移動手段としての自転車だ。世界中から五輪競技を観覧に来る外国人の中には、都内を自転車で動き回ろうという人も少なくないだろう。

また、外国人だけでなく、最近は通勤手段として、あるいは休日の趣味やスポーツとしても、自転車の人気は高まっている。しかし、現在の東京都心に、自転車が堂々と通れる車道は少ない。

日本の道路交通の歴史は、車道を通るべき軽車両である自転車を「いい加減」に扱ってきた歴史でもあった。独特なスタンダードデザインである「ママチャリ」の発達によって、日本は世界でも屈指の自転車普及率を誇っている。その半面で、交通ルールと現状が全く噛み合っていない実情もある。

『自転車の安全鉄則』（朝日新書）や『自転車はここを走る！』（共著、枻出版社）など自転車交通に関する著作を数多く持ち、自転車通勤をする「自転車ツーキニスト」を名乗る疋田智氏は、こう主張する。「自転車は本来、『歩道を走る資格がない』という事実をもっと広めるべきだ」

自転車人気が高まるにつれ、その交通に関わるさまざまな問題にも焦点が当たるようになった。なかでも最も議論になっているポイントは「車道か歩道か」だろう。確かに、自転車が歩道を通っていい場合もあるが、「あくまで例外で、緊急避難的なルールだ」と疋田氏は強調する。

いわゆるモータリゼーションが進み、自動車の交通量も交通事故も急増した1970年代、道路交通法の改正で、自転車が歩道に上がることを一部で許容することになった。車道の交通量が著しく多い場合や、路肩で道路工事が行われている場合などには、例外的に歩道に上がることが許容されたのである。

また、「自転車走行可」の道路標識がある「自転車歩行者道（自歩道）」であれば、歩行者に混じって自転車も歩道を通って構わない（自歩道でなくても、13歳未満の子ども、70歳以上のお年寄り、身体障がい者は自転車で歩道を通行できる）

近ごろでは、車道に近いほうを自転車走行帯として、明確に色分けしている自歩道も増えてきた。だが、その色分けエリアも「自転車専用」ではなく、あくまで歩道には違いない。ルール上は「徐行」を義務づけられるのだ。

現在の日本では、「自転車は車道、やむをえない場合に歩道」という原則が、例外と逆転してしまっている。道路を横断する場面で、横断歩道のそばに「自転車通行帯」が描かれていることが多いが、「この自転車通行帯も必ず歩道に繋がっていて、自転車は歩道、との誤解を与えている」と、疋田氏は話す。

「矢羽根」検証を行う「自転車のまち」宇都宮市

そんな誤解が蔓延する「自転車後進国」ニッポンだが、変化の兆しはある。そのひとつが、自転車レーンなどの整備に取り組む栃木県宇都宮市。日本一広大な関東平野の北端に位置し、人口50万人を超える中核市である。起伏が比較的少ない地形と、雪や雨が少ない気候の影響で、交通手段としての自転車が市民に広く親しまれている。

また、毎年10月に宇都宮市森林公園や市街地で開催され、今年で25周年を迎える「ジャパンカップ サイクルロードレース」は、「ツール・ド・フランス」などにも引けを取らない、アジア最高位のサイクルロードレースである。世界トップクラスの選手も参加する大会として、国際的にも注目を集めている。さらには市の中心地にある宇都宮城址公園などで、オフロード自転車競技として、モトクロスならぬ「シクロクロス」も盛んに行われているという。

2003年から「自転車のまち」を標榜する宇都宮市は、「普段づかいの自転車」と「レジャーとしての自転車」の双方を重視している。

道路建設課・サイクルシティ推進グループの田﨑和則氏によれば、数字の「８」を自転車の車輪に見立てて、毎月８・18日には、自転車の利用者に対して、警察などと連携しながら交通安全を啓発する街頭指導を行っているという。また、地域密着型のプロサイクルロードレースチームとして活躍する「宇都宮ブリッツェン」も、自転車の安全交通の普及に一役買っている。

同じくサイクルシティ推進グループの平原健吉氏は、市内で自転車レーンなどを敷設した道路では、自転車に関係する事故が53％減少した実績があると、その安全面での有効性を説く。市が管理する道路においては、2015年時点で21.7キロのレーンが整備されているところ、2020年までに57.7キロまで延伸する計画があるそうだ。

宇都宮市は、全国に先駆けて「矢羽根」表示の検証も行っている。矢羽根は、国土交通省が新たに策定した道路表示であり、自転車レーンを設置するほどの幅員が足りない道路で、自転車の車道走行を促すために描かれる。

矢羽根ゾーンは、自転車レーンと違って、自動車の進入や駐停車が禁じられているわけではない。むしろ、車道が「自転車と自動車の共用スペース」である事実を示す。さらに矢羽根には、「自転車は車道の左側を走行しよう」などの交通ルールを、視覚的に自転車利用者やドライバーへ伝え、自然なかたちで誘導する心理的効果も期待されている。

実際、現場を写真撮影している際には、地域住民の皆さんが自転車に乗って通り過ぎるのだが、自転車レーンに描かれた矢印や、矢羽根で示された向きを、逆走している人は見かけなかった。

前出の自転車ツーキニスト、疋田氏も「自転車レーンも大切だが、まずは『左側通行』のルールこそを、第一に徹底すべきだ」と力説する。

幹線道路で、自転車が車道を右側通行していれば、自動車から見れば「逆走」である。かわすことが難しいだけでなく、万が一ぶつかった場合の衝撃も非常に大きくなるため、極めて危険な行為だ。

疋田氏によれば、住宅地の生活道路でこそ、自転車の左側通行が大切になるという。家屋が密集して見通しの悪い生活道路で、自転車が右側を走っていれば、交差点に差しかかったとき、右から来る自動車や自転車と出合い頭に衝突する危険が高まるからだ。現に、生活道路における自転車関連の死傷事故の発生件数は、幹線道路における件数の倍にのぼる（国土交通省 2010年発表）。

自転車の交通事故が日本に多い理由

実際、交通事故で犠牲になる自転車運転者の割合で、日本は先進国の中でも最悪レベルに達している。

自転車が歩道を走行することは、歩行者だけでなく、自転車の運転者にとっても危険だという事実は、ヨーロッパを中心に常識として普及している。だが、日本ではむしろ「車道を走るほうが危険だ」という考えのほうが常識となっている。宇都宮市にあるような自転車レーンも、まだまだ普及にはほど遠い。

改めて、歩道と車道の問題に立ち返ってみよう。

自転車は軽車両なので、本来は車道を通るべきだ。しかし、日本の車道は自動車交通を大前提に作られている。路側帯や路肩の幅は細すぎる上に、路面もデコボコしていたり、斜めに傾いたりしている。そのため、自転車が車道を走ると、かえって危険を感じる場合が多い。

そこで、ほとんどの自転車は歩道を走行しているわけだ。ただし、歩道はあくまで「歩行者優先」の公道であり、自転車は徐行を義務づけられる。自転車の徐行とは、警察庁の見解によれば、時速７～８キロとされている。

もちろん、そんな速度規制など誰も守っていない。ひどい場合だと、猛スピードで歩行者のすぐ脇をすり抜けていったり、ベルを鳴らして歩行者をどかせたりする自転車乗りもいる。

とはいえ、自転車でマトモに通れるのが、歩道しかないような道が多すぎる。そんな現状の中で、国土交通省や警察は「自転車は車道を走るべきだ」とアナウンスしている。

ルールだけはご立派だが、現実が追いついていない。都市部を走る自転車は、獣の仲間にも鳥の仲間にも入れない「コウモリ状態」に追いやられているといえそうだ。

まずは意識改革というソフト面の整備から？

果たして、これは自動車の製造を基幹産業として発展し、自動車中心の道路交通が整備された国の宿命なのだろうか。だが、日本と同様に自動車産業が盛んなドイツは、一方で自転車にやさしい「自転車先進国」とも呼ばれている。

日本も本来は、もう少し計画的に車道を開発することができたはずだ。速度の異なるロードバイクやママチャリが併存する日本の都市部の道路にこそ、「自転車レーン」を積極的に敷設させなければならなかったのである。とはいえ、今さら嘆いても仕方がない。未来に目を向けなければならない。

東京都心に自転車レーンを敷設していこうとすれば、車線を１本つぶす覚悟が求められるし、追加のコストも必要となる。2020年のオリンピック・パラリンピックの開催には間に合わないかもしれない。

しかし、自転車交通は、物理的なハード面だけでなく、人々の心に働きかけるソフト面も重要だといわれる。

自転車という乗り物も、れっきとした車両であり、つねに車道の左側を走らなければならないという意識を持つこと、自動車やバイクの運転手は、自転車乗りよりも偉ぶろうとせず、余裕ある気持ちで譲り合うこと......。それだけでも、公道のあらゆる人々が共存できる、快適な交通空間を目指していけるはずだ。

[筆者]
長嶺超輝（ながみね・まさき）
ライター。法律や裁判などについてわかりやすく書くことを得意とする。1975年、長崎生まれ。３歳から熊本で育つ。九州大学法学部卒業後、弁護士を目指すも、司法試験に７年連続で不合格を喫した。2007年に刊行し、30万部超のベストセラーとなった『裁判官の爆笑お言葉集』（幻冬舎新書）の他、著書11冊。最新刊に『東京ガールズ選挙――こじらせ系女子高生が生徒会長を目指したら』（ユーキャン・自由国民社）。ブログ「Theみねラル！」

アメリカで先月末に発売した自伝でうつ病に悩まされた過去を告白。これまでも社会正義のために献身してきたボスのメッセージとは

アメリカのEストリート・バンドのギタリスト、スティーヴ・ヴァン・ザントはかつて、バンドを率いるブルース・スプリングスティーンが薬物に手を出さなかった理由について、父親のようにうつ病を患うことを心配したからだと語っていた。だがスプリングスティーンは、それよりずっと前からうつに悩まされていた。

9月28日に発売された自伝『Born to Run』のなかで、米ロック歌手のブルース・スプリングスティーンが長年うつ病に悩まされていた過去を告白し、多くのファンを驚かせた。メディアやネットもその話題で持ちきりだ。

ひと昔前なら、この手のカミングアウトをすれば厳しい結果を招いたものだ。1972年の米大統領選では、民主党副大統領候補のトマス・イーグルトンがうつ病の治療を受けていたことが判明し、選挙への影響を懸念した大統領候補のジョージ・マクガバンにクビにされた。あの頃と比べると、今は精神疾患に対する社会の偏見もいくらかは解消された。ロック界の「ボス」がこれぐらいのことで障害にぶち当たることはない。

それに、スプリングスティーンは長年、社会正義のために献身的に取り組んできたロックスターだ。自伝で自身のうつ病について書いたのは、新たな守護神役を引き受けるためだろう。今なお根強いうつ病に対する先入観や偏見と戦うのだ。

ミュージシャンには少なくない

うつ病に悩むロックスターやポップスターは珍しくない。ビヨンセをはじめ、エリック・クラプトン、カート・コバーン、シェリル・クロウ、ビリー・ジョエル、ジョン・ボン・ジョヴィ、アリシア・キーズ、レディ・ガガ、ジョン・レノン、アラニス・モリセット、ブライアン・ウィルソンなどもそうだ。医者による診断は受けていないが、うつ症状が原因で薬物やアルコールを摂取しているアーティストを含めると、リストは膨大なものになる。一部の医学論文は、ロックスターという職業は強いストレスをもたらすと警鐘を鳴らす。

スプリングスティーンの告白がユニークなのは、彼の人物像がうつ病に対する先入観からかけ離れているからだ。ある研究によると、メディアは精神疾患に関するネガティブな先入観を世間に広げてきた。「能力的に不適格で、好感度が低く、危険」で「職業も不定の場合が多く、困惑気味で攻撃的、予測不可能な人々」だ。

カナダのクイーンズ大学のヘザー・スチュアート教授（公衆衛生学）によると、メディアのそうした描写が「患者に対する恐怖や拒絶、嘲笑、侮辱といったネガティブな反応の原因になり、患者の心を傷つけ、助けを求めることを思い止まらせ、服薬や回復の妨げになる」という。彼女はそうしたネガティブな思い込みが今なお蔓延している責任は、メディアにあると指摘する。

スプリングスティーンはそうした先入観に立ち向かっている。

数々の進歩的な主張を掲げ、労働者階級の倫理観や家族の価値、情熱的でリベラルな愛国心に全力で力を注いだボスは、陰うつな雰囲気を漂わせ死のイメージが強いジム・モリソンとは全く対照的だ。ロックバンド「ドアーズ」のボーカルだったモリソンは、目まぐるしく荒れ狂うライフスタイルに疲れ果て、27歳で他界した他のロック・ミュージシャンらとともに「27クラブ」の仲間になった。

1991年にバンド仲間だったパティ・シャルファと結婚し、3人の子に恵まれたスプリングスティーンは、安定した家庭生活を送ってきた。体力作りも欠かさない。伝説的なスタミナを保つ秘訣だろう。100公演以上をこなした今夏のツアー中、67歳の誕生日を前に全33曲を4時間近く歌い続けたことも話題になった。

うつ病の治療のため、数十年以上にわたってカウンセリングと抗うつ剤を併用してきた。アーティストの多くは、創作力が損なわれるのを恐れて抗うつ剤の使用を敬遠するが、彼は違った。ツアーを行うことが最良の精神療法だとも言った。「コンサートの数時間は、自分自身が解放される。頭の中の雑音が消し去られる。聞こえなくなるんだ。そこに雑音が入り込む余地はない。自分の声しか聞こえない」

妻のシャルファも応援

それでもなお、精神疾患を恥と思う風潮は社会に深く根付いたままだ。ある精神科医のグループは、ほとんどの患者が医師の治療を受けていない実態を報告した。その背景には、症状や治療についての知識不足や偏見などのほか、知られるのが恥ずかしいという思いがある。恥は、うつ病などの患者が治療を望まない最大の要因だ。

だが、スプリングスティーンは恥じてはいない。スプリングスティーンの妻のシャルファも当初、数百万人の人が読む自伝で、夫が自らのうつ病について告白することを不安に感じていた。だが結局、夫を応援することにした。米月刊誌の「バニティ・フェア」で、彼の葛藤は芸術性と密接に結び付いていると語った。

「あれがブルースという人なの。彼はまるで歌詞を書くのと同じように、自伝の執筆にも取り組んだ。人は何かを書くことを通じて、自分が追い求めてきた答えを見出すこともある。そういう意味でも、彼がうつについて書くのは素晴らしいことだと思う。彼の作品の多くは、うつだった自分の葛藤を乗り越えようとして生まれたものだから」

スプリングスティーンはうつ病にありがちな社会的孤立とは一線を画し、公の場で、ファンを目の前にして声を上げることで、うつと戦ってきた。

社会的弱者の擁護者として、彼は今、私たち一人ひとりのために自らの過去を明かしたのだ。

Alex Lubet, Morse Alumni Distinguished Teaching Professor of Music, University of Minnesota

This article was originally published on The Conversation. Read the original article.

＜各国メディアが「クリントン圧勝」と伝えた第１回テレビ討論だが、中露のメディアは歯切れが悪い。他にもイギリス、ドイツ、メキシコなど各国メディアの反応をまとめた＞

各国のメディアは米大統領選の第１回テレビ討論をどう伝えたか。おおむね「勝者はヒラリー・クリントン」との見方だったが、中露両国のメディアは、ドナルド・トランプが負けたとは伝えたくなかったようだ。

【参考記事】討論初戦はヒラリー圧勝、それでも読めない現状不満層の動向

中国国営の新華社通信は、勝者が誰かは言わず、両候補が「大混乱の2016年大統領選で初めて相まみえた」と報道。クリントンは「従来型の職業政治家」だとしたトランプの指摘に焦点を当てた。これに対しクリントンが、自分は討論会への準備を怠らなかったし大統領になる準備もできている、と力強く反論して拍手を浴びた点については、新華社通信は触れていない。

ロシアの政権寄りメディアも同様に、勝者を報じなかった。ロシアのメディアとトランプはこれまでも親密な言動が目立ち、その関係はアメリカでも厳しい目で見られるようになっている。

ロシアの大衆紙モスコフスキー・コムソモレッツは、「トランプは、ロシアは核兵器分野でアメリカより大きな可能性を持つ」と断言、アメリカは負けているという危機感を示したと報道。国営テレビ局のNTVは、トランプがクリントンの対ISIS（自称「イスラム国」、別名ISIL）戦略を批判したと報じた。

【参考記事】米テレビ討論、クリントン「二重の負担」で不利

NTVはまた、テレビ討論の視聴者を対象とした世論調査でクリントンが勝利したことに言及したが、クリントンのスタミナ不足を指摘したトランプに同調した。

ロシアの政権寄り大衆紙コムソモリスカヤ・プラウダも、トランプの味方だ。アメリカのメディアは「あからさまにクリントン支持」と解説。ただし、クリントン勝利の世論調査結果は伝えた。

「落ち着いた」クリントンに軍配

ヨーロッパでは、メディアはおおむねクリントンが勝者だったと伝えている。トランプの最大の失敗は、クリントンよりも感情的で激しい態度を見せたことだという。フランスの保守系フィガロ紙は、選挙集会での煽動的なスタイルから「脱皮できなかった」と評している。

イギリスでは、左派系ガーディアン紙がこう報じている。「落ち着いた」クリントンがトランプの納税疑惑や「人種差別発言」などに「大打撃をいくつか与えた」のに対し、トランプは逆上し、うろたえていた、という。また経営者として破産宣告した際に「何千もの取引先への借金を踏み倒した」ことや、バラク・オバマ米大統領はアメリカ生まれではないというバカげた主張を繰り返していたことなどをクリントンに突かれた、とも書いている。

保守系の英デイリー・テレグラフ紙も、同紙特派員たちの意見からクリントンに軍配を上げている。また、トランプの喉が詰まったような声と、何度も鼻をすする様子はイギリスのSNSでかなり話題になった。

「数字上ではクリントン勝利だが、トランプはまだノックアウトされていない」と評したのは、ドイツの大衆紙ビルト。クリントンの落ち着いた態度に注目する一方、両候補とも大きな失点はなかったことにも言及した。

スペインでは、エル・ムンドやエル・パイスといった全国紙に、影響力の強いバルセロナの地方紙ラ・バングアルディアも、クリントンの落ち着いた態度を賞賛し、テレビ討論初戦の勝利を伝えている。

より身近に報道していたのは、メキシコのメディアだろう。トランプは米メキシコ国境に不法移民侵入を防ぐフェンスを――メキシコの負担で――築くと言っている。同国では、クリントンによるトランプの人種差別批判が特に注目を集めた。

メキシコの国営通信社ノティメックスは、CNNの世論調査結果を引用しながら「クリントンがトランプを圧倒した」と報じた。
（デイミアン・シャルコフ）

ユーザーを追走し、離れた位置から呼び寄せることもできる。そして、ユーザーとの距離を感知して自動ロックを行い、現在位置をGPSで知らせる次世代スーツケースが登場した。

旅行用のスーツケースは、これまで、求められる容量を満たした上での軽さや耐久性を競ってきた。しかし最近では、旅行という行為自体にもデジタル化の波が押し寄せ、それにともなってスーツケースもスマート化する傾向にある。

たとえば、日本でも目にする機会が増えたドイツのリモワは、自社のラインナップにエレクトロニック・タグ付きモデルを加えている。これは、側面に電子インクディスプレイを備え、スマートデバイスのアプリから目的地空港までのラゲッジタグを無線送信して表示できるという製品だ。

エアライン側の対応も、まず地元ドイツのルフトハンザからスタートしており、他にもユナイテッドなど４社がテスト中だが、こうした流れは確実に加速していくことだろう。

そして、その先にはスーツケース自体のロボット化が控えている。つまり、置き忘れた際の現在位置の通知や、スマートフォンやタブレットデバイスに対する電源供給はもちろん、ユーザーを認識して自動で追走したり、ユーザーの手許まで自律的に移動してくるようなことが現実になるのである。

この分野の先駆者となったCowarobot R1（定価699ドル）は、独自のコ・ムーブ（C0-MOVE）システムの採用により、ユーザーの手首に装着された専用ブレスレットを感知して、手の届く距離を保ちながら最大時速4.5マイル（約7.2km/h）のスピードで移動する。加えて、ハンドル部や底面近くに内蔵されたセンサー類（ソナー、深度センサー、エッジセンサー）が周囲の状況を把握し、障害物を避けたり、階段から落ちないように自律制御を行うことで、安全でスムーズな移動を可能とした。

多少離れた位置からユーザーのところまで呼び寄せることもでき、これは、カフェなどでテーブル脇にスーツケースを置くスペースがない場合などに重宝しそうだ。

駆動は底部中央に組み込まれた特製の車輪によって行われ、ハンドルから手を離すと瞬時に繰り出されて走行状態に入る。しかも、メカニズム部分の容積を合計しても、全体容量の４％以下に収まり、スーツケース本来の収容力にはほとんど影響しない。

この他にも、ユーザーとの距離を感知して自動ロックを行い、再びブレスレットでタッチすればロック解除される仕組みや、置き忘れをブレスレットの振動で予防する機能、スーツケースの現在位置をGPSで知らせる能力も備えている。

さらに、着脱可能な内蔵バッテリーはスマートフォンなどを充電するパワーバンクとしても利用でき、iPhone 6S Plusを９回フル充電できる19,300mAhの容量を持つ。

2016年10月から出荷開始予定のこの製品は、次世代のスーツケースのベンチマークとなりそうだ。

[筆者]
大谷和利
テクノロジーライター、原宿AssistOnアドバイザー、NPO法人MOSA副会長。アップル、テクノロジー、デザイン、自転車などを中心に執筆活動を行い、商品開発のコンサルティングも手がける。近著に「成功する会社はなぜ「写真」を大事にするのか」（現代ビジネスブック）「ICTことば辞典：250の重要キーワード」（共著・三省堂）、「東京モノ作りスペース巡り」（共著・カラーズ）。監修書に「ビジュアルシフト」（宣伝会議）。