約2カ月にわたり閉鎖の続いたミラノの街も、2020年5月18日現在、外出が少し許されるように。一時はすべての店が閉まりゴーストタウン化していたが、ミラネーゼはソーシャルディスタンスを守りながら、通常の生活に一歩ずつ近づく努力を始めている。外出時にはマスクと手袋着用がマストで、他人との距離を1〜2m取るようにといわれているが、愛情たっぷりのイタリア人は、友人にキスやハグができないのは地獄の日々だと嘆く。

そんな人々にとって、唯一の楽しみはデリバリー。なかでも、5月初旬にスタートし高級グルメを中心に生花、化粧品までを扱うサイト「コーザポルト」がいま、大人気だ。ミラノで大人気のベーカリー「ダヴィデ・ロンゴーニ」の朝食セットから星付きレストラン「アイモ・エ・ナディア」の姉妹店「ヴォーチェ」のランチセット、普段は即・完売でなかなか買うことのできない菓子店「イージニオ・マッサーリ」のケーキなど、おいそれとは手に入らなかった逸品がウェブで予約でき、日時を指定すれば家まで届くという食いしん坊にはうれしいシステム。外出はままならなくても、胃袋は大満足なのだ。

イギリスはチャリティー（慈善事業）が日常に根づく国だ。普段の人付き合いはびっくりするほどそっけなく、隣人同士の付き合いもあまりしたがらない。しかし「vulnerable」な人、つまり心身および置かれた環境の厳しい社会的弱者に対しては、なんとしても力になりたいという熱すぎるほどのパッションがある。かかわり方はそれぞれだが、大小なんらかのチャリティーに参加している人はとても多い。

フードバンクを運営するチャリティー団体はイギリスに多数あるが、コロナ渦の現在、その需要はさらに高まっている。そこで各団体では、誰でも食品を寄付できる場所「フードバンク・ステーション」を拡大し、大手スーパーなど人の出入りの多いところに寄付用ボックスの設置を進めている。必要とされているのは缶詰、パスタ、紅茶、ビスケット、ロングライフ牛乳など、長期保存が可能なもの。
我が家の近所のスーパーにもステーションがあるが、見ていると本当にたくさんの人たちが寄付していく。家にある余りものを持参してボックスに入れる人もいるが、驚くのは、ほとんどの人がたったいま購入したものから何品かを、その場でポンポン入れてから店を後にすること。つまり、寄付用にわざわざ自費購入しているのだ。

ボックスはあっという間にいっぱいになるので、店員がこまめに空にしている。見知らぬ誰かへの優しさは、もらう側だけでなく、寄付する側の気持ちも温かくする。見えないウイルスは強敵だが、「でもきっと大丈夫」と思える光景だ。

2020年3月にオランダでコロナウイルスの感染拡大が確認されると、真っ先に営業中止になったのは劇場やライブハウスだった。そこで始まったのが、自国のミュージシャンを支援するキャンペーンだ。「プレイ・ローカル」をスローガンに、テレビやラジオでもっと国産音楽を流そう！と呼びかけるもので、主導するのは音楽著作権協会「ブーマ」。ミュージシャンに代わって著作権を管理し、メディアなどで流れた楽曲の使用料を徴収する組織である。

4月のキャンペーン開始以来、テレビやラジオの有名トーク番組には国産ポップ・ミュージックを紹介する新コーナーが登場。スポティファイでも、「メイド・イン・NL」なるチャンネルができて話題を集めている。ライブ収入が途絶えたミュージシャンにロイヤリティを増やすことで貢献しようというこの支援キャンペーンは、音楽ファンにとっても、外国勢に押され気味の国産ポップ＆ロックの魅力を発見する好機となっている。

そしてようやく、6月1日からは、スタッフを含む30人を収容人数の上限として劇場およびライブハウスの営業再開が許されることに。だが実質、この条件のもとでの営業は難しい。フェスティバルなどのイベントはいまだ、とりあえず9月1日までは開催禁止。音楽の分野をはじめ瀕死の文化セクター全般に対して、政府は３億ユーロの支援を約束しているが、被害の大きさを考えると焼け石に水という声も。果たしてどうなる⁉

2020年5月11日に外出制限の緩和が始まったフランス。商店は営業を再開したとはいえ、新型コロナウイルス感染者の多いパリでまだ予断を許さない状況だ。政府は引き続き、外出の「自粛」を呼びかけている。外出制限以降は、運動不足解消を狙った縄跳びなどの運動グッズの売り上げが伸び、ネットでのヨガチュートリアルも人気を呼んでいる。

そんななか、公共放送「フランス・テレビジョン」が、「♯Restez en Forme（健康を維持しよう）」と題する番組の放映を開始した。毎日10時45分から45分間、男女ふたりのコーチが登場し同じ動きを難易度別のバリエーションで紹介する、家族向けの家でできるジム番組だ。

スタジオの2面のスクリーンには、ゲストアスリートと視聴者ファミリーが自宅からネット参加。ダンベル代わりにペットボトルを使い、手近な椅子やタオルを総動員しと、自宅待機中らしい雰囲気がいっぱいだ。ダイニングテーブルの脇でシャドウボクシングをする親子や、デスクとソファの間で腹筋するアスリートらとともに、ほのぼの気分で参加したくなるのだが、実はまじめに取り組むとかなりの運動量。”巣ごもり”中に、かえって筋力アップの効果が期待できそうだ。

WHO（世界保健機関）のテドロス事務局長が「台湾から人種差別的攻撃を受けた」と主張したことを受け、2020年4月14日の「ニューヨーク・タイムズ」紙に台湾の有志による意見広告が掲載された。そのためにクラウドファンディングで2万6980人から調達された資金は計1,951万ニュー台湾ドル、日本円で7,000万円以上にものぼる。
2014年の「ひまわり学生運動」の際も同紙に意見広告を出稿した林祖儀が発起人となり、複数の有識者らで討論を重ね、支援者らによる投票を経て図案のコンセプトが決まった。最終的なグラフィックは、台湾を代表するデザイナーのアーロン・ニエ（聶永真）が担当。

左上には「WHO can help?」という一文が。WHOのロゴカラーの青色を使い、疑問詞の“WHO”と機関名とを掛けることで、「誰」が本当に世界を助けられるのかを問うている。アーロンはその背景をこう語る。
「台湾への不当な非難に反対しようと立ち上がったプロジェクトだったが、方向性を話し合ううちに、反論だけでは焦点が小さすぎるという結論に至った。私たちが訴えたいのは、たとえWHOから不当に排除され孤立しているとしても、台湾は世界の役に立てる実力を備えているいうこと。このコンセプトに沿って、グラフィックでは台湾が世界規模で広まる災厄からの出口になれることを表現した」

広告の下部には、英文で「孤立の時に我々は連帯を選ぶ」というコピーが添えられている。これは、世界中でいじめや蔑視・冷遇などを受け、不当に孤立させられてきた人々に対し、台湾は連帯して立ち向かうという意思表示。「台湾に敵はいない、いるのは友人だけだ」というのが台湾の姿勢なのだ。台湾からのメッセージを世界がどう受け止めるのか、注目が高まる。