パブは、多くのイギリス人にとって「第2の我が家」。だが2020年5月20日現在、すべてのパブは休業またはテイクアウトのみの営業に。市民も困っているが、本当に困っているのは、地元のパブへ卸していたマイクロブルワリー（ビールの小規模醸造所）だ。

実はロックダウンになって以来、ビールをはじめアルコール飲料へのニーズはうなぎ上りで、販売量も総体としては上昇中。スーパーマーケットへの卸しルートが確立されている大手メーカーはいいものの、販売網が限られている独立系の小規模醸造所は悲鳴を上げている。英国独立系醸造所協会（The Society of Independent Brewery、282社加盟）によると、82％の独立系醸造所の売上が落ち込み、65％が製造を一時中止しているという。

そこでなんとか活路を見出そうと、7割の独立系醸造所がコロナ渦以降に新規に通販やテイクアウトでの直売を開始した。バラエティに富んだ「詰め合わせパック」やミニ樽を販売したり、醸造所から数㎞圏内なら送料を無料にしたりと工夫を凝らしている。この動きに全国のビール好き・パブ好きが反応。「独立系醸造所を救おう」と応援の輪が広がっている。

我が家も、応援する3つの醸造所のビールを通販で購入。「少しでも貢献できたら」という気持ちに嘘はないが、飲む口実ができてしまったのも事実（笑）。でも、こんな時だからよしとしよう。

日本同様、イギリスでも独立系書店が直面している状況は厳しい。1995年の全盛期には全英で1894店あったが、大型書店やオンライン書店に押され、20年以上にわたりその数は減少していた。しかしここ数年、わずかではあるが店舗数が上昇。本好きを喜ばせている。
書店の約95％が加入している「書籍販売店協会（Booksellers Association）」によると、2016年には同協会加盟の独立系書店数は867店まで落ち込んだ。しかし翌17年から上昇に転換し、19年には890店に。これは各書店が近隣地域で好まれる本の傾向を把握し、独自の特色を打ち出しているからだ。気軽に立ち寄れる憩いの場として、地域に根付く独立系書店に今後も期待したい。

約2カ月にわたり閉鎖の続いたミラノの街も、2020年5月18日現在、外出が少し許されるように。一時はすべての店が閉まりゴーストタウン化していたが、ミラネーゼはソーシャルディスタンスを守りながら、通常の生活に一歩ずつ近づく努力を始めている。外出時にはマスクと手袋着用がマストで、他人との距離を1〜2m取るようにといわれているが、愛情たっぷりのイタリア人は、友人にキスやハグができないのは地獄の日々だと嘆く。

そんな人々にとって、唯一の楽しみはデリバリー。なかでも、5月初旬にスタートし高級グルメを中心に生花、化粧品までを扱うサイト「コーザポルト」がいま、大人気だ。ミラノで大人気のベーカリー「ダヴィデ・ロンゴーニ」の朝食セットから星付きレストラン「アイモ・エ・ナディア」の姉妹店「ヴォーチェ」のランチセット、普段は即・完売でなかなか買うことのできない菓子店「イージニオ・マッサーリ」のケーキなど、おいそれとは手に入らなかった逸品がウェブで予約でき、日時を指定すれば家まで届くという食いしん坊にはうれしいシステム。外出はままならなくても、胃袋は大満足なのだ。

イギリスはチャリティー（慈善事業）が日常に根づく国だ。普段の人付き合いはびっくりするほどそっけなく、隣人同士の付き合いもあまりしたがらない。しかし「vulnerable」な人、つまり心身および置かれた環境の厳しい社会的弱者に対しては、なんとしても力になりたいという熱すぎるほどのパッションがある。かかわり方はそれぞれだが、大小なんらかのチャリティーに参加している人はとても多い。

フードバンクを運営するチャリティー団体はイギリスに多数あるが、コロナ渦の現在、その需要はさらに高まっている。そこで各団体では、誰でも食品を寄付できる場所「フードバンク・ステーション」を拡大し、大手スーパーなど人の出入りの多いところに寄付用ボックスの設置を進めている。必要とされているのは缶詰、パスタ、紅茶、ビスケット、ロングライフ牛乳など、長期保存が可能なもの。
我が家の近所のスーパーにもステーションがあるが、見ていると本当にたくさんの人たちが寄付していく。家にある余りものを持参してボックスに入れる人もいるが、驚くのは、ほとんどの人がたったいま購入したものから何品かを、その場でポンポン入れてから店を後にすること。つまり、寄付用にわざわざ自費購入しているのだ。

ボックスはあっという間にいっぱいになるので、店員がこまめに空にしている。見知らぬ誰かへの優しさは、もらう側だけでなく、寄付する側の気持ちも温かくする。見えないウイルスは強敵だが、「でもきっと大丈夫」と思える光景だ。

2020年3月にオランダでコロナウイルスの感染拡大が確認されると、真っ先に営業中止になったのは劇場やライブハウスだった。そこで始まったのが、自国のミュージシャンを支援するキャンペーンだ。「プレイ・ローカル」をスローガンに、テレビやラジオでもっと国産音楽を流そう！と呼びかけるもので、主導するのは音楽著作権協会「ブーマ」。ミュージシャンに代わって著作権を管理し、メディアなどで流れた楽曲の使用料を徴収する組織である。

4月のキャンペーン開始以来、テレビやラジオの有名トーク番組には国産ポップ・ミュージックを紹介する新コーナーが登場。スポティファイでも、「メイド・イン・NL」なるチャンネルができて話題を集めている。ライブ収入が途絶えたミュージシャンにロイヤリティを増やすことで貢献しようというこの支援キャンペーンは、音楽ファンにとっても、外国勢に押され気味の国産ポップ＆ロックの魅力を発見する好機となっている。

そしてようやく、6月1日からは、スタッフを含む30人を収容人数の上限として劇場およびライブハウスの営業再開が許されることに。だが実質、この条件のもとでの営業は難しい。フェスティバルなどのイベントはいまだ、とりあえず9月1日までは開催禁止。音楽の分野をはじめ瀕死の文化セクター全般に対して、政府は３億ユーロの支援を約束しているが、被害の大きさを考えると焼け石に水という声も。果たしてどうなる⁉