大統領を国民に近づけるとともに、大統領のストレスを癒やす。トランプも飼えば世界は少し明るくなるかもしれないのに

犬は人間の最高の相棒と言われるが、ドナルド・トランプ米大統領は例外らしい。

アメリカの歴代大統領はほぼ例外なく、ホワイトハウスで「ファースト・ドッグ」を飼っていた。19世紀末のウィリアム・マッキンリー大統領は犬を飼わなかったが他のペットはいた。

トランプは、今のところホワイトハウスでペットを飼う「予定はない」と、ホワイトハウスの報道官は言う。

実は、トランプもファースト・ドッグを飼うところだった。知人女性の慈善家ルイス・ポープ（83）はホワイトハウスに入るトランプのための犬を探した。そして見つけたのが「優雅なテディベアのような」ゴールデンドゥードル（ゴールデンレトリバーとプードルのミックス犬）で、名前はパットン。彼女はフロリダのトランプの別荘「マールアラーゴ」にパットンを連れて行き、トランプと息子のバロンに引き合わせた。ところが、「犬のための時間はない」と断られたという。

「犬」は他人を侮辱する言葉

「ドナルド・トランプにパーフェクトな犬を見つけるために本当に苦労したの」と、ポープは本誌に語った。犬アレルギーがある人にも飼いやすく、従順で、美しい犬だという。「パットンならどんな大統領にも完璧よ」

パットンは今は、ポープと幸せに暮らしている。

トランプが犬と関わるのは、他人を侮辱するときだけのようだ。「犬のように解雇された」とか「犬のように汗をかいていた」とか（犬は汗をかかない、念のため）。

犬か猫でもいれば、トランプ一家ももう少し身近な存在に感じられたろう。すぐに切れるトランプのストレスも癒してくれたに違いない。ホワイトハウスでペットを飼うのが伝統になっているのも一つにはそうした心理効果のために違いない。

バラク・オバマ前大統領一家の2匹の愛犬「サニー」と「ボー」は人懐っこい性格で人気だった。

pic.twitter.com/CUCkgksqdG

— Summer Anne Burton (@summeranne) 2015年4月5日

ジョージ・W・ブッシュ元米大統領のスコッティッシュテリア「バーニー」は、ホワイトハウスで専用のウェブサイトを持ち、動画にも出演している。

（ブッシュ夫妻ほか、ホワイトハウスのスタッフやシェフも総出演）

ビル・クリントン元米大統領の愛犬バディは、愛猫ソックスとの折り合いが悪かったことで有名だ。

ジョン・F・ケネディ元大統領にいたっては、犬10匹に加え、馬やウサギ、鳥まで飼っていた。第30代大統領カルビン・クーリッジと妻グレースのファースト・ペットは、アライグマだった。

「ドナルドはもともと犬好きではなかった」と、トランプの最初の妻イバナ・トランプ（68）は自分の回想録『Raising Trump』に書いている。彼女がプードルの「チャッピー」を初めて自宅に連れて帰った時、トランプは猛反対した。最終的には黙認したが、決して可愛がらなかったという。チャッピーも、トランプがイバナのクローゼットに近づくと吠えた。

残念だが、トランプには当面、犬は必要なさそうだ。自分が何をしても愛してくれる閣僚たちがいる限りは。

文：メリナ・デルキッチ
翻訳：河原里香

ポルノ王、ラリー・フリントのトランプ弾劾作戦の行方や如何に......

就任以来、ロシアの関与を巡る「ロシアゲート」に迷走人事、滅茶苦茶な振る舞いやツイートで注目を集めてきたドナルド・トランプ米大統領。弾劾の可能性を巡る報道も落ち着いたかと思われる状況で、大胆な手に打って出た人物がいる。

米アダルト雑誌「ハスラー」の発行人でポルノ業界の重鎮のラリー・フリントが、10月15日付けのワシントン・ポストに驚きの広告を出稿したのだ。

トランプを弾劾に追い込むタレこみに1000万ドル！

同紙の日曜版に掲載された全面広告には「ドナルド・トランプの弾劾と罷免につながる情報の提供者に、最大1000万ドル（約11億円）を与える」という文言が謳われている。広告を掲載したワシントン・ポストは記事としてもこのニュースを取り上げている。

フリント自身のツイッタ―で投稿された広告は6万リツイートを超えている。なお、現時点でトランプはこれに反応したツイートはしていない。

民主党支持者のフリントがこのようなアクションを起こすのは今回が初めてではない。フォーチュン誌によると、フリントは1970年代から「議員の不倫関係の証拠提供者に最大100万ドルを支払う」と掲げていた。カリフォルニア州知事選に出馬したこともある。

2012年の大統領選で共和党の候補者だったミット・ロムニーの納税申告の不正を暴くなど、右派政治家の私利私欲に走った政権運営を暴露するムーブメントを先導してきた。そのため、保守派からは疎まれる存在として知られる。

トランプに対してもかねてから反対の立場を取っていた。英デイリー・メールによれば、フリントはトランプの当選が「違法」だと主張。就任9カ月を数える期間でトランプが大統領の仕事に「危険なほど向いていない」ことが証明されたと訴えている。

複数の報道によると、フリントは昨年の大統領選でトランプのライバルだった民主党のヒラリー・クリントンを支持。トランプの当選を阻止するべく、ネタ集めに奔走していたという。

今回の広告ではウォーターゲート事件がきっかけで辞任に追い込まれたリチャード・ニクソン米大統領（共和党）の例を挙げ、トランプを批判。パリ協定離脱やジェームズ・コミーFBI前長官の解任を強行したトランプを「現代において明らかな敵」と表現している。

多額の懸賞金はどこから？

特ダネと引き換えになる多額の懸賞金はもちろん、1974年に立ち上げたポルノ出版事業が支えになっている。ジャクリーン・ケネディのヌード写真を掲載したハスラー誌は世界的に売れ、巨大な富を築いた。

9月に91歳で亡くなった同業界の仲間で男性誌「プレイボーイ」の創業者ヒュー・ ヘフナーの遺産がわずか1500万ドルだったことは世間を驚かせ、インターネットの波が押し寄せた業界の没落ぶりは、フリントにも重なる部分があるかもしれない。ただ、フリントは手堅かった。

過去にUSAトゥデーに語ったところによると、株式非公開のラリー・フリント・パブリケーションは5億ドル（約560億円）の価値があった（2014年当時）。現在は出版事業以外の、ビデオポルノ製作、ライセンス事業、不動産ビジネス、カジノ経営などが、収入の95％を占めているという。実業家として盤石の地位と豊富な資金源を確保している。

フリントは「弾劾は厄介な論争を引き起こすことになる」としつつも、トランプを政権から引きずり降ろさなければ、この先3年の状況はさらに悪化すると警鐘を鳴らす。「愛国者としての義務」というフリントの呼びかけに応える情報提供者は現れるのだろうか。

文：ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

そして「7　家族を大事にする」も、すぐに実践できるとのこと。デンマークでは一般的に、友人よりも親・兄弟など家族と休日を過ごす人の割合が高い。イギリスのある調査によると、どの国でも休日にやることの多くはウィンドーショッピングを含めた買い物だと、ラッセルは指摘する。その買い物の時間を家族とともに過ごす時間に充てることで「デンマーク的幸福」を簡単に体験できるのだ。

過労社会を変えるには、労働者自身も意識改革を

ラッセルはデンマークでヒュッゲに出合う前、ロンドンで英国版『マリ・クレール』誌の編集者として毎晩遅くまで働き、寝るためだけに帰宅し、家族と会うのも寝る前の一瞬だけだったというところから、本書は始まる。夫のデンマーク転勤で自分のキャリアを諦める形となったが、得たものは大きかった。

ロンドン時代に長年不妊治療に挑み、さまざまな治療にお金をつぎ込んでいたことも赤裸々に書いている。ハードで不規則な働き方に不妊の原因があることに気づきながらも仕事を優先した――というよりも「シフトダウン」することができずにいたのだ。

しかし、デンマークに移住し、フリーランスで執筆生活を送っていたとき、長年の不妊治療とは全く関係なく突然妊娠が発覚する。ラッセルは今では3児の母となっている。

日本で今、大手企業で起きた「過労自殺」に関する裁判や若い女性記者の過労死などが報じられ、ブラック企業やワーク・ライフ・バランスが大きなテーマになっていることを伝えると、国や会社が制度を整えるだけでなく、労働者自身も意識を変える必要があるとラッセルは話した。

「夜中に仕事のメールを書いたり、夜遅くまで残業をしたり、体調が悪くても出社することが『名誉の勲章』というような、プレゼンティーズム（presenteeism）は欧米にもあります。しかし、それは決して名誉ではなく、むしろ恥ずべきこととして、私たち自身も意識改革をしなくては労働環境を根本的に変えることはできません」

ラッセル自身、会社を辞め、フリーランスとしてシフトダウンすることへの恐怖は当然あった。だが、思っていた以上に自分が会社に必要とされておらず、自分の代わりはいくらでもいること、また、自分がいなくても仕事がまわることを理解したという。精神的に追い込まれたり、命を削ったりしてまで働くべき仕事などないと断言する。

とはいえ、今はデジタルデバイスが発達し、家でも電車でも飛行機でもメールをチェックできるなど、どこでも仕事ができてしまう時代だ。公私の区別が難しくなっているが、どのように切り替えればいいのだろうか。

ラッセルによれば、仕事にプライベートは持ち込まず、またプライベートにも絶対仕事を持ち込まないデンマーク人の頑固さには見習うべきところがある。アメリカとイギリスでの調査によると、仕事中に約3割の人がSNSをチェックしたり、私用メールをしたりしていることが分かっている。このように、長時間労働の中には実はかなりの割合で「プライベート」が紛れ込んでいることについて、私たちはもっと自覚的になるべきだとラッセルは指摘する。

ブラジルでもヒュッゲが求められる理由

現在、ラッセルの著書は世界20カ国で翻訳が進んでいる。「これほど世界中で反響があるとは思いませんでした」と、ラッセル自身が驚く。

「自分の本の翻訳者に直接会ったのは、デンマーク語版以外では今回の日本語版が初めてなのですが、ブラジル（ポルトガル語）版の翻訳者も素敵な方です。でも、どうしてブラジルでヒュッゲが求められるのかと最初は驚きました。ブラジル人にこそ仕事と休暇のバランスについて教えてもらいたいと普通は思いますよね。実際には情報化とグローバル化によるスピードの波で、世界中の誰もが過重労働状態におかれ、疲弊しているのです。だからこそ、世界一幸福と言われるデンマーク人のワーク・ライフ・バランスに関心が集まり、本書が注目されたのだと思います」

改めてラッセルにとって「デンマークとは何か」と尋ねると、彼女はこう答えた。自分が幸せになれる場所であり、無理なくキャリアを追い求めることができる場所であり、家族がいる場所だと。

AI（人工知能）時代になると、どんな仕事の成果が求められるようになるのか。M&Aや投資など、ファイナンスの技術を用いて意思決定を行う専門職にも影響は及ぶのだろうか。

昨今、「AI（人工知能）に奪われる仕事」が話題となり、メディアでもよく取り上げられる。ウエーターや工場労働者、事務員、販売員、トラック運転手だけでなく、ほとんどあらゆる業種・職種に影響が及びそうだと予測されている。

M&Aや投資など、ファイナンスに携わる専門職はどうだろう。それを考えるヒントは、AI時代になると、どんな成果が求められるようになるかという点にありそうだ。

ファイナンスに関わる業種は「超高収入」だ。それは、お金を右から左に流すだけの、いわゆる「マネーゲーム」ではなく、ファイナンスという技術を用いて大きなお金に関わる意思決定を行い、他の企業より大きな影響力をビジネスの世界に及ぼしているからだと、正田圭氏は説明する。

1986年に生まれ、15歳で起業。M&Aの最前線で活躍する若き実務家である正田氏は、このたび『ファイナンスこそが最強の意思決定術である』（CCCメディアハウス）を上梓。ファイナンスの専門職や、企業の財務部、経理部、経営企画室に属する人に限らず、あらゆるビジネスパーソンに向けて、ファイナンスを習得し質の高い意思決定を行うための術を伝授している。

正田氏の持論は、「意思決定を伴わないファイナンスに価値はない。ファイナンスを伴わない意思決定も同じである」というもの。ここでは本書から一部を抜粋し、3回に分けて掲載する。第1回は「1章　ビジネスキャリアを加速させる秘訣はファイナンスにあり」より。

ＡＩ時代に求められるたったひとつのこと

ファイナンスを扱う業種が「超高収入」になった背景には、科学技術やコンピュータなどの目まぐるしい進歩に合わせて、人々の働き方が劇的に変化したことがあるのは間違いありません。

数年前、英オックスフォード大学でＡＩ（人工知能）の研究を行うチームが「雇用の未来」という論文を発表しました。

この論文は、手先の器用さ、芸術的な能力、交渉力、説得力など、コンピュータ化の障壁となり得る仕事特性を抽出して７０２の職種を評価し、「今後、10年から20 年程度の期間で、約47％の仕事が機械によって自動化される」と予言したのです。

この予言が産業界を驚かせたのは、これまで人間にしかできないと思われた仕事さえもが「消える仕事」として指摘されていたからです。

目につくところで挙げていくと、会計士、銀行の融資担当者、不動産ブローカー、保険の審査担当者、苦情の処理・調査担当者など。

こうした仕事が機械にとって代わられるということは、技術の進歩がそれだけ速くなっていることの証しなのでしょう。

ビジネスパーソンに求められるビジネスの成果にも、大きな変化が訪れています。

「いい商品」「いいサービス」を作れば勝手に売れていた時代は過ぎ去り、膨大なビッグデータを効率的に解析し、高度な広告技術を多用することでどんな買い手がいるのかを探り、しっかりとターゲティングしなければ、モノやサービスが売れなくなってきました。

世の中はどんどん成熟して、なかなかモノが売れない時代になりつつあります。

そんな世界で求められる仕事の成果は、「どれだけ長く働いたか」とか、「どれだけたくさん汗をかいたか」といった努力の量や質が問われるようなものではなくなりました。

その結果として、今まであった仕事が機械にとって代わられるという事象が起こり、意思決定するという仕事の付加価値が向上していっているのです。

今ではＡＩが活用され始めたり、シンギュラリティ（技術的特異点）などという言葉が流行ったりしていて、コンピュータが人間の知能を超えるなんて言われていますが、人間が最終意思決定をするという図式が変わることはあり得ないでしょう。

なぜなら、最終的な意思決定者というものは、最終的に責任を取る人のことであり、どれだけＡＩが発達しようとも、コンピュータが責任を負うことはできないからです。

では、このような世界になっていくなかで、ビジネスパーソンに求められることは何になるのでしょうか？

すでにお気づきの方もいらっしゃるかもしれませんが、それは「インパクトのある意思決定をすること」です。もっと言えば、「インパクトのある意思決定をし、それに対してきちんと責任を取ること」なのです。

あと数十年もたてば、ビジネスの世界では、この１点しかビジネスパーソンには求められなくなると私は予想しています。

そもそも、会社の社長が「できる」ビジネスパーソンに最も期待することは、自社のビジネスにいかに良質かつ巨大なインパクトを与えてくれるかです。

私も現在、ＴＩＧＡＬＡ株式会社というところで会社経営を行っていますが、「できる人」に期待する点はそこになります。

特に幹部候補・役員候補としてジョインしていただくような人には、ビジネスの肝となるような命題に対する明確な指針を、入社初日から求めています。

あまり大きな声では言えませんが、私が知っているとあるベンチャー企業では、経営幹部候補として入社して、初日にインパクトのある提案をひとつも出してこない場合は入社取り消しを行っています。

逆に、自分が雇われる際も同様です。

私の会社がクライアントから依頼を受けた場合、期待される第一の仕事は企業価値を大きく向上させることです。

私の会社では、Ｍ＆Ａの支援や事業再生などのコンサルティング業務を請け負いますが、どうしたらこの企業を買収できるかとか、この会社が倒産するのを防ぐためには、まずどこを改善しなければならないのかといった緊急性かつ重要性の高い命題に対して、インパクトのある回答を打ち出さなければなりません。

依頼を受けているということは、私の会社はいわゆるプロの「傭兵」であり、実際の現場では自国の兵士よりも役に立たなかったなんてことは許されません。クライアントも、それ相応の、あるいはフィー以上の成果を求めているので、クライアントの既存の従業員や経営幹部たちが束になっても出すことのできない策や手法を、私たちは頭がちぎれそうになるまで真剣に考えます。

それだけでなく、私は仕事の依頼を受ける際、その企業の様々なデータを集めながら、独自の分析を行っていくのですが、クライアントの社内の有力者たちがどのような考えや見解を持っていて、どのような意思決定プロセスでその企業の意思決定が行われるのかも見落とさないように観察していきます。なぜそのようなところを観察するのかというと、私たちの会社がファイナンスの技法を使ってどのような良策を生み出したとしても、結局、その策について最終意思決定をするのはその会社になるからです。

インパクトのある意思決定案を出すだけではまだ足りない、というのがビジネスの世界の現実なのです。ビジネスは１人だけでできるものではありません。

インパクトのある意思決定を行うためには、人を動かす力も必要なのです。

ＡＩ時代を迎えるなかで、プロフェッショナルと呼ばれる人の条件は、いかに多くの責任を伴った意思決定活動をしているか、また、それを実現するためにいかに人を動かし、ビジネスの核となる部分にインパクトを与えているかという点になってくるでしょう。

文：ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

※第2回：仕事も投資も「アセットアロケーション」でほとんど決まる！

『ファイナンスこそが最強の意思決定術である』
正田 圭 著　
CCCメディアハウス

骨太ドキュメンタリー映画『イカロス』は、ロシアの国を挙げてのドーピング疑惑に肉薄する

こういう映画になる予定じゃなかったんだ――。ネットフリックスで配信中のドキュメンタリー映画『イカロス』のブライアン・フォーゲル監督は言う。当初は『スーパーサイズ・ミー』（04年）のドーピング版のようなものを考えていたという。

モーガン・スパーロック監督がマクドナルドのファストフードを食べ続け、自分の体に起きる変化を記録した映画『スーパーサイズ・ミー』は、大きな話題となった。一方のフォーゲルが目を付けたのは食べ物ではなく、スポーツ選手が薬物を使って運動能力を高める「ドーピング」だった。

きっかけは、一時は史上最高の自転車競技選手とも言われたランス・アームストロングのドーピング問題だ。アームストロングは、世界最高峰のロードレース「ツール・ド・フランス」を7連覇した偉業の持ち主だったが、現役引退後の13年にドーピングを告白。過去の栄冠のほとんどを剝奪された。

フォーゲルが気になったのは、アームストロングが長年、「ドーピング検査で失格になったことは一度もない」と強調していたことだ。長年疑惑の噂はあったが、本人は検査結果を理由に断固疑惑を否定していた。ようやく不正を認めたのも、ドーピングが発覚した元チームメイトが、アームストロングもやっていたことを暴露したからだ。

アームストロングが「なぜそんなことをしたのかではなく、検査体制の欠陥が気になった」と、フォーゲルは言う。そこで自ら薬物を摂取し、ドーピング検査をパスして自転車レースに出場することで、「現在の検査体制はクズであることを証明する」ことにした。

舞台として選んだのは、フランス・アルプスを7日間走り抜けるアマチュア（といっても過酷な）自転車ロードレース「オートルート」だ。フォーゲルは専門家の細かなアドバイスを受けながら、薬物を正確に摂取して、レースに向けたトレーニングを開始した。

ところが専門家の1人、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）オリンピックラボのドナルド・カトリンが、この実験は自分のキャリアを傷つけかねないと不安を抱くようになった。そこで代わりに旧友を紹介すると言ってきた。モスクワ・ドーピング検査所のグリゴリー・ロドチェンコフ所長だ。「それが全ての始まりだった」と、フォーゲルは振り返る。

こうして2人は14年5月以降、ビデオチャットや電話で話をし、データを検討。ロドチェンコフはフォーゲルに、薬物の種類や尿の保存方法について助言した。モスクワとロサンゼルスを訪問し合うことも何度かあり、友達にもなった。

ロドチェンコフは、いつも冗談ばかり言っている陽気なロシア人科学者だ。ビデオチャットのときは、なぜか上半身裸のことが多い。気さくで、ユーモアたっぷりで、専門家としての知識と経験は確かな型破りな人物。ロドチェンコフを「好きにならないなんて不可能だ」と、フォーゲルは言う。

ところが半年後の14年12月、ドイツの公共放送が、ロシアの陸上選手にドーピングが蔓延していることを暴くドキュメンタリー番組を放送。ロドチェンコフが疑惑の中心人物として紹介された。これを受けて世界アンチ・ドーピング機構（WADA）は調査を開始し、翌15年11月に、ロシアが国家ぐるみでドーピング（とその隠蔽工作）を行っていたことを結論付ける335ページの報告書をまとめた。

WADAの報告書は「ショックだった」と、フォーゲルは振り返る。「仲のいい友達が国を挙げてのドーピング計画の中心人物だっていうんだから」

ロシア版のスノーデン

ロシアのウラジーミル・プーチン大統領も、スポーツ相のビタリー・ムトコも「国を挙げての不正」を完全に否定し、ドーピングをした選手はきちんと責任を取るべきだと言い張った。だがロドチェンコフは検査所所長の辞任に追い込まれ、検査所も閉鎖された。

その週のフォーゲルとのビデオチャットで、ロドチェンコフはいつになくピリピリした様子で、口調も荒かった。そしておもむろに、ロシアから逃げ出さなくてはいけないと言い出した。さもなければ早晩、自分は自殺したことにされるというのだ。

そこでフォーゲルは、ロドチェンコフにロサンゼルスまでの往復航空券を買ってやった。2人とも、帰りのチケットは使わずに終わると知っていたけれど。ロドチェンコフは自宅を取り巻く監視の目をかいくぐり、どうにか飛行機に乗り込んで、ロサンゼルスにやって来た。

ロドチェンコフと落ち合ったフォーゲルは、「彼がロシア版のスノーデンであることに気が付いた」と言う。米政府の極秘情報を暴露して、ロシアに保護されている元CIA職員エドワード・スノーデンのように、ロドチェンコフは「核兵器級の情報」を持ち出してきた。

そのハードディスクの中には、ロシアがソチ冬季五輪とそれ以降のスポーツ競技大会で、不正を働いてきたことを示す文書が数千件も収められていた。ロドチェンコフはそれを破棄するつもりだったが、いつ自分が罪を着せられるか分からなかったため、保険として持ち出してきたのだ。

とはいえ、アメリカに来ても、ロドチェンコフの身の安全が保証されたわけではない。ロシア反ドーピング機関のトップだった旧友ニキータ・カマエフが「急性心不全」により死去したというニュースが伝わると、ロドチェンコフは恐怖に震えた。カマエフは、不正を告白するつもりだと言っていたのだ。

そこでロドチェンコフは、ニューヨーク・タイムズ紙のインタビューを受ける決意をする。この中で、ソチ五輪のとき、陽性の尿を陰性の尿とすり替えた手法も具体的に明かした。ユーリ・ナゴルニフ副スポーツ相やムトコ、プーチンが計画に関与していたことも明言した。

「ロドチェンコフは自責の念に駆られていた」と、フォーゲルは振り返る。ロシアはソチで、どの国よりも多い33個のメダルを獲得した。これによりプーチンの支持が急上昇したことと、その後のロシアのウクライナ侵攻に、ロドチェンコフは直線的なつながりを感じていた。

ほろ苦いエンディング

16年5月にニューヨーク・タイムズの記事が出ると、WADAは新たな独立調査を開始した。2カ月後に、ロシア選手のドーピングはスポーツ省が中心となり、ロシア連邦保安局（FSB）や、モスクワとソチの検査所が積極的に関与していたとの調査結果を発表。数週間後に迫っていたリオ夏季五輪からロシア選手の締め出しを勧告した。

それでもロシアは疑惑を否定する姿勢を貫き、IOC（国際オリンピック委員会）も、ロシア選手の全面的な出場禁止処分は見送ることを決めた。

「十分な証拠に基づき不正が100％立証されたのに、変化は起きなかった」とフォーゲルは肩を落とす。「ロシアは絶対に不正を認めなかった。IOCも、オリンピックの理念を散々主張してきたのに、責任ある行動を取らなかった。一番損をしたのは真実を語ったグリゴリーだ」

『イカロス』のエンディングは、ほろ苦い。ロドチェンコフは16年7月に米政府の証人保護プログラム下に置かれることになった。現在どこでどんな名前で生活しているかは、フォーゲルにも、ロシアに残された妻と2人の子供たちにも分からない。

映画は政治の世界に踏み込まないよう注意しているが、『イカロス』を見ていると、16年米大統領選へのロシアの介入問題を思い起こさずにいられない。ロシアが介入した事実は、アメリカの情報機関によってほぼ確実とみられているが、プーチンはそれを絶対に認めない。

その断固たる否定ぶりに、フォーゲルは嫌悪感を示す。「アウシュビッツ・ビルケナウ収容所を見学した後に、相手の目を真っすぐ見て、ホロコースト（ユダヤ人虐殺）はなかったと言うようなものだ」

文：スタブ・ジブ