イギリスはチャリティー（慈善事業）が日常に根づく国だ。普段の人付き合いはびっくりするほどそっけなく、隣人同士の付き合いもあまりしたがらない。しかし「vulnerable」な人、つまり心身および置かれた環境の厳しい社会的弱者に対しては、なんとしても力になりたいという熱すぎるほどのパッションがある。かかわり方はそれぞれだが、大小なんらかのチャリティーに参加している人はとても多い。

フードバンクを運営するチャリティー団体はイギリスに多数あるが、コロナ渦の現在、その需要はさらに高まっている。そこで各団体では、誰でも食品を寄付できる場所「フードバンク・ステーション」を拡大し、大手スーパーなど人の出入りの多いところに寄付用ボックスの設置を進めている。必要とされているのは缶詰、パスタ、紅茶、ビスケット、ロングライフ牛乳など、長期保存が可能なもの。
我が家の近所のスーパーにもステーションがあるが、見ていると本当にたくさんの人たちが寄付していく。家にある余りものを持参してボックスに入れる人もいるが、驚くのは、ほとんどの人がたったいま購入したものから何品かを、その場でポンポン入れてから店を後にすること。つまり、寄付用にわざわざ自費購入しているのだ。

ボックスはあっという間にいっぱいになるので、店員がこまめに空にしている。見知らぬ誰かへの優しさは、もらう側だけでなく、寄付する側の気持ちも温かくする。見えないウイルスは強敵だが、「でもきっと大丈夫」と思える光景だ。

2020年3月にオランダでコロナウイルスの感染拡大が確認されると、真っ先に営業中止になったのは劇場やライブハウスだった。そこで始まったのが、自国のミュージシャンを支援するキャンペーンだ。「プレイ・ローカル」をスローガンに、テレビやラジオでもっと国産音楽を流そう！と呼びかけるもので、主導するのは音楽著作権協会「ブーマ」。ミュージシャンに代わって著作権を管理し、メディアなどで流れた楽曲の使用料を徴収する組織である。

4月のキャンペーン開始以来、テレビやラジオの有名トーク番組には国産ポップ・ミュージックを紹介する新コーナーが登場。スポティファイでも、「メイド・イン・NL」なるチャンネルができて話題を集めている。ライブ収入が途絶えたミュージシャンにロイヤリティを増やすことで貢献しようというこの支援キャンペーンは、音楽ファンにとっても、外国勢に押され気味の国産ポップ＆ロックの魅力を発見する好機となっている。

そしてようやく、6月1日からは、スタッフを含む30人を収容人数の上限として劇場およびライブハウスの営業再開が許されることに。だが実質、この条件のもとでの営業は難しい。フェスティバルなどのイベントはいまだ、とりあえず9月1日までは開催禁止。音楽の分野をはじめ瀕死の文化セクター全般に対して、政府は３億ユーロの支援を約束しているが、被害の大きさを考えると焼け石に水という声も。果たしてどうなる⁉

2020年5月11日に外出制限の緩和が始まったフランス。商店は営業を再開したとはいえ、新型コロナウイルス感染者の多いパリでまだ予断を許さない状況だ。政府は引き続き、外出の「自粛」を呼びかけている。外出制限以降は、運動不足解消を狙った縄跳びなどの運動グッズの売り上げが伸び、ネットでのヨガチュートリアルも人気を呼んでいる。

そんななか、公共放送「フランス・テレビジョン」が、「♯Restez en Forme（健康を維持しよう）」と題する番組の放映を開始した。毎日10時45分から45分間、男女ふたりのコーチが登場し同じ動きを難易度別のバリエーションで紹介する、家族向けの家でできるジム番組だ。

スタジオの2面のスクリーンには、ゲストアスリートと視聴者ファミリーが自宅からネット参加。ダンベル代わりにペットボトルを使い、手近な椅子やタオルを総動員しと、自宅待機中らしい雰囲気がいっぱいだ。ダイニングテーブルの脇でシャドウボクシングをする親子や、デスクとソファの間で腹筋するアスリートらとともに、ほのぼの気分で参加したくなるのだが、実はまじめに取り組むとかなりの運動量。”巣ごもり”中に、かえって筋力アップの効果が期待できそうだ。

WHO（世界保健機関）のテドロス事務局長が「台湾から人種差別的攻撃を受けた」と主張したことを受け、2020年4月14日の「ニューヨーク・タイムズ」紙に台湾の有志による意見広告が掲載された。そのためにクラウドファンディングで2万6980人から調達された資金は計1,951万ニュー台湾ドル、日本円で7,000万円以上にものぼる。
2014年の「ひまわり学生運動」の際も同紙に意見広告を出稿した林祖儀が発起人となり、複数の有識者らで討論を重ね、支援者らによる投票を経て図案のコンセプトが決まった。最終的なグラフィックは、台湾を代表するデザイナーのアーロン・ニエ（聶永真）が担当。

左上には「WHO can help?」という一文が。WHOのロゴカラーの青色を使い、疑問詞の“WHO”と機関名とを掛けることで、「誰」が本当に世界を助けられるのかを問うている。アーロンはその背景をこう語る。
「台湾への不当な非難に反対しようと立ち上がったプロジェクトだったが、方向性を話し合ううちに、反論だけでは焦点が小さすぎるという結論に至った。私たちが訴えたいのは、たとえWHOから不当に排除され孤立しているとしても、台湾は世界の役に立てる実力を備えているいうこと。このコンセプトに沿って、グラフィックでは台湾が世界規模で広まる災厄からの出口になれることを表現した」

広告の下部には、英文で「孤立の時に我々は連帯を選ぶ」というコピーが添えられている。これは、世界中でいじめや蔑視・冷遇などを受け、不当に孤立させられてきた人々に対し、台湾は連帯して立ち向かうという意思表示。「台湾に敵はいない、いるのは友人だけだ」というのが台湾の姿勢なのだ。台湾からのメッセージを世界がどう受け止めるのか、注目が高まる。

"New York State on Pause”――文字通りニューヨークが停止状態になって1カ月以上が過ぎた。この異常事態が日常となり、やっとペースをつかめてきたところで、2020年4月17日からは公共の場でのマスク着用が義務化に。家から出ると誰もがマスクをつけている光景は、これまでニューヨークではあり得なかった異様なもので、日常に戻るのはまだまだ先なのだろうという緊迫感を植え付ける。

そんななか、モダンプレッピースタイルで人気のNYブランド、ローイング ブレザーズがブレザーやスーツ、シャツなどの生地の余りや切れ端でマスクをつくった。大半を市のフードバンクで働く職員のために寄付し、残りをオンラインで発売したところ即・完売に。ブランド側もこの反応に驚きを隠せず、期待に応えるべくショップや関連工場からさらなる端切れを回収しているとのこと。安全な作業環境を保つため、市内の縫製工場で普段より少ないスタッフでの制作を進めているが、再入荷に向けて頑張っている。
売り上げの10%はカリフォルニア州に本部を置く非営利団体「Direct Relief」のコロナ対策基金に寄付され、余剰生地のアップサイクルで環境問題にも貢献でき、あえて着けたいと思わせるグッドデザインとくれば、再販時も争奪戦となるのは必至だ。